ファンダメンタル分析とは

外国為替市場では、相場動向の分析を行う場合、その主要要因は２つに大別されます。
１つは、経済とその需給・消費に係わる基本的情報と、それらに係わる各種の指標です。例えば、国家の国内における全生産量を表す国内総生産＝Gross Domestic Products(GBP)、雇用情勢を計る指標としての失業率、国内に流入・流出する資本総額である経常収支や貿易収支等経済指標、国内外投資または消費支出に対して影響をもたらす国内外政治情勢・事件などが上げられ、これら要因をファンダメンタルズ（政治・経済上の基礎的要因）と呼びます。
このファンダメンタルズを手がかりに、相場動向を分析する投資家、またはアナリストは、ファンダメンタリストと呼ばれております。

その国々の経済の基礎（ファンダメンタル）を分析することで、中長期の為替の変動や動向などを予測する方法です。大きく分けて三通りです。

経済指標

日本については、政府発表指標として、ＧＤＰや完全失業率、日銀が発表する企業短期経済観測調査（日銀短観）、総務省が発表する消費者物価指数などのマクロな経済情報があります。
米国については、雇用統計（非農業部門新規雇用者数）・ＧＤＰ速報値・貿易収支・中古、新規住宅販売件数・PPI,CPIの物価上昇率など、為替、株価、原油価格などの市場に大きな影響力を持っています。

政策金利

日本銀行金融政策決定会合、欧州中央銀行や英国中央銀行の金融政策委員会、米国連邦公開市場委員会など金利政策により、為替相場や商品相場などへ大きな影響がでることになります。

その他の要素

・ヘルシュタット銀行事件、BCCI事件などの決済不履行
・アジア通貨危機、ロシア通貨危機、ブラック・マンディー、プラザ合意 ポンド危機 ルーブル合意など
・オイルショック、ニクソンショック、サブプライムローン問題など

例えば、1997年7月にタイを中心に始まったアジア各国の急激な通貨下落現象です。タイが為替を管理フロート制へ移行し、事実上タイバーツの切り下げを行いました。中国と台湾以外の東アジア各地に通貨危機が広がり、また、それをきっかけに巨大ヘッジファンド筋による売りの大仕掛けで、巨額の資金を売り浴びせました。
それをきっかけにタイバーツが一挙に暴落し、買いポジションを持っていた筋などの投売りや、投資家筋などの投機売りもでて、タイバーツの暴落に導かれました。
日本は融資の焦げ付きが多発し、緊縮財政とタイミングが重なったこともあり、翌1998年にも金融危機の引き金となりました。
経済混乱は、ロシア財政危機、ブラジル危機を引き起こす要因となりました。
この結果は、貿易収支面、政策金利や国内景気などから判断される急落幅（ファンダメンタル分析）を、予想以上に暴落を招いてしまいました。
この様な投機取引においても、為替相場は、通貨の動きを左右する大きな要因となります。